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畏るべしトランプ大統領、米中軍事戦争のための大型予算を確保する

 「アメリカ国防権限法案」が議会で可決した。これには中国条項が含まれている。これを受けてトランプ大統領は8月13日に、ニューヨーク州のフォート・ドラム基地(第10山岳師団)で署名式を行い、同法案は成立した。

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 「アメリカ軍の再建」を掲げるトランプ大統領の意向を踏まえて軍事予算は、2018年よりも170億ドル多い、約7170億ドル(約79兆円)という巨額の予算となった。

 中国条項と言うのは、政府機関で中国の大手通信機器メーカーのZTEや華為技術(ファウェイ)の製品を使うことを禁止することと台湾に関して軍事演習の拡大を検討することが含まれている。

 また書かれてはいないが南シナ海の軍事基地化に対して何らかの軍事的抑制をすることも含まれていると思われる。

 この「国防権限法」が、いかに重要な法案であるかと言うことは、今後のアメリカの国防政策を決定するもので、それに伴う十分な軍事予算を確保できたということである。

 すなわちアメリカは、中国の軍事覇権に対して、そうはさせないという対抗姿勢を軍事力によって鮮明にしたのである。

 当然ながら中国は「強烈な不満を表明する」と反発しているが、もうどうにもならない。

 トランプ大統領は演説で「ひどい予算削減の時代は終わり、我々は今、これまでにない形で軍を再建している。今回の予算でステルス戦闘機F35を77機と軍艦を導入して兵力を増強する。また核兵器の近代化やミサイル防衛の強化を図る。アメリカは平和国家だが(中国に)戦いを余儀なくされれば必ず勝つ」と述べ、「兵士の給与や福利厚生充実させる」ことも忘れなかった。

 アメリカのリベラル・マスコミには、さんざんバッシングを受けているトランプ大統領であるが、政治家としての戦略性を持った決断と実行と成果には、驚嘆すべきものがある。

 対中貿易戦争によって中国経済を崩壊に追い込みながらも外交・軍事戦争によってもアメリカは完全に優位に立ったのである。

 習近平独裁政権は、さぞかし動揺しているだろう。まだアメリカに、これほどの力が残っていたのか、と言うことに驚いているだろう。

 アメリカの覇権に盾突いたならば、中国こそ滅ぼされかねないことを、これで思い知ったであろう。

 一人の英雄が突如、歴史上に現れてきて悪の帝国を滅ぼし、世界史を変えていく。現在そのような世界史の大転換が起きようとしているのである。

 トランプ大統領が、その英雄に当たるが、そのトランプの大統領当選を見事に的中させた少数のオピニオン・リーダーの中に大川隆法総裁がいる。

 他に著者が知っているのは、藤井厳喜氏、木村太郎氏、饗庭直道氏ぐらいである。しかし木村太郎氏は米中接近を予想したので、これは見事に外れた。また饗庭直道氏は大川総裁の弟子である。

トランプ氏のアメリカ大統領当選のみならず大川総裁は、対中貿易に関税をかけて相手を敗北させる。アメリカや世界に「トランプ革命」が起きること。そしてアメリカと日本が協力して300年間の繁栄が築かれることまで予言していたのである。01201420_58819e01a7248[1]

嘘だと思えば、過去に出版された『トランプ新大統領で世界はこう動く』という大川総裁の著作を読むとよい。そこにはっきりと書かれていることが分かるであろう。

著者の、これまでのブログも、その見解に基づいて書いているのである。完

 


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